免状交付に必要な学歴及び必要経験年数

ボイラー・タービン主任技術者の場合

ボイラー・タービン主任技術者免状交付を受けるためには、以下の表にまとめる学歴及び必要経験年数が必要になります。
第1種の必要経験年数は卒業後のボイラー又は蒸気タービンの工事、維持又は運用に係わった年数です。［　］の年数は、必要年数のうち発電用の設備(電気工作物に限る。以下同じ。)に係わった年数で、（　）の年数は［　］のうち圧力5,880キロパスカル以上の発電用の設備に係わった年数です。
第2種の必要経験年数は卒業後のボイラー、蒸気タービン、ガスタービン又は、燃料電池設備（最高使用圧力が98キロパスカル以上のもの）の工事、維持又は運用に係わった年数です。［　］の年数は、必要年数のうち発電用の設備に係わった年数です。
8に該当する者の必要経験年数は、免許等の交付を受けた後の年数です。

1.学校教育法による大学（機械工学）、（又はこれと同等以上の教育施設）

第1種

［6年（3年）］

第2種

［3年］

2.学校教育法による大学、（又はこれと同等以上の教育施設）

第1種

10年［6年（3年）］

第2種

5年［3年］

3.学校教育法による短期大学（機械工学）若しくは高等専門学校（機械工学）、（又はこれと同等以上の教育施設）

第1種

［8年（4年）］

第2種

［4年］

4.学校教育法による短期大学若しくは高等専門学校、（又はこれと同等以上の教育施設）

第1種

12年［8年（4年）］

第2種

6年［4年］

5.学校教育法による高等学校（機械工学）、（又はこれと同等以上の教育施設）

第1種

［10年（5年）］

第2種

［5年］

6.学校教育法による高等学校、（又はこれと同等以上の教育施設）

第1種

14年［10年（5年）］

第2種

7年［5年］

7.学校教育法による中学校、（又はこれと同等以上の教育施設）

第1種

20年［15年（10年）］

第2種

12年［10年］

8.一級海技士（機関）、特急ボイラー技士、熱管理士、又は、技術士（機械部門に限る）の2次試験合格者

第1種

［6年（3年）］

第2種

［3年］

ダム水路主任技術者の場合

ダム水路主任技術者免状交付を受けるためには、以下の表にまとめる学歴及び必要経験年数が必要になります。
第1種の必要経験年数は卒業後の水力設備又は、水力設備に相当する発電用以外の設備の工事、維持又は運用に係わった年数です。（　）の年数は、必要年数のうち15m以上の発電用のダムに係わった年数です。
第2種の必要経験年数は卒業後の水力設備又は、水力設備に相当する発電用以外の設備の工事、維持又は運用に係わった年数です。［　］の年数は、必要年数のうち水力設備に係わった年数です。

1.学校教育法による大学・短期大学・高等専門学校（土木工学）、又はこれと同等以上の教育施設

第1種

5年（3年）

第2種

3年［3年］

2.学校教育法による大学・短期大学・高等専門学校（土木工学以外）、又はこれと同等以上の教育施設

第1種

7年（3年）

第2種

5年［3年］

3.学校教育法による大学・短期大学・高等専門学校　【講習受講】、又はこれと同等以上の教育施設

第1種

3年（3年）

第2種

3年［3年］

4.学校教育法による高等学校（土木工学）、又はこれと同等以上の教育施設

第1種

7年（3年）

第2種

5年［3年］

5.学校教育法による高等学校（土木工学以外）、又はこれと同等以上の教育施設

第1種

9年（3年）

第2種

7年［3年］

6.学校教育法による高等学校　【講習受講】、又はこれと同等以上の教育施設

第1種

5年（3年）

第2種

3年［3年］

7.学校教育法による中学校

第1種

12年（3年）

第2種

10年［3年］

8.学校教育法による中学校　【講習受講】

第1種

8年（3年）

第2種

6年［3年］